地歴調査はリスク回避の処方箋です。土地履歴調査の目的は、調査対象地における、特定有害物質の特定と、土壌汚染のおそれの区分を行うことで、調査対象地の土壌汚染の可能性を評価することです。具体的には、「資料収集」、関係者への「聴取」及び「現地視察」等の方法で行います。「土壌汚染対策法」の改正により、この「地歴調査」が明確に規定されました。

地歴調査の結果に基づいて、土壌汚染のおそれがある場合、土壌試料等の採取・分析によって、土壌溶出量基準及び土壌含有量基準への適合状況を確認します。このステップを試料採取等と言います。試料採取等では土壌汚染の3次元分布までは把握しないため、土壌汚染状況調査に位置付けられています。

試料採取等調査で汚染が確認された場合、次に実施されるのが土壌・地下水汚染詳細調査です。この調査は浄化対策を実施する上で必要な汚染範囲の特定が主要な目的となります。同時に帯水層の存在確認や地下水の流向流速など、浄化対策に必要な情報を得ることを目的として実施します。このように、詳細調査は浄化対策の費用面において密接なかかわりを持っています。

地盤状況・地下水流動・汚染状況などに応じた、最適な浄化対策を計画し、事業者が抱える問題に対し、最適な方策をコンサルティングします。長年にわたって培ってきた土壌・地下水汚染に関する経験、不動産に関する経験と知識を駆使し、土壌汚染調査、対策技術、各種法律など様々な角度からリスクの解消や低減をご提案いたします。